宇和島市議会 2022-09-16 09月16日－04号
アフリカ大陸は黄色に、南米大陸は緑に、アジアは濃い褐色に見えた。飛びながら、ふるさとのお母さんを思った。地上の全ての母を思った。地球は生命に満ちていた。山が見えた、そこに住む全ての鳥たちに母がいた。森が見えた、全ての虫に、全ての獣にお母さんがいた。川が見えた、海が見えた、全ての魚に母がいた。そして、全ての人にお母さんが。
アフリカ大陸は黄色に、南米大陸は緑に、アジアは濃い褐色に見えた。飛びながら、ふるさとのお母さんを思った。地上の全ての母を思った。地球は生命に満ちていた。山が見えた、そこに住む全ての鳥たちに母がいた。森が見えた、全ての虫に、全ての獣にお母さんがいた。川が見えた、海が見えた、全ての魚に母がいた。そして、全ての人にお母さんが。
そういった中で、今後、労働力確保も含めて、今海外のアジアの方々が、韓国やドバイやオーストラリアのほうに目が行っているそうです。 こういったことをなぜそうなのかと考えたときに、結局構造改革とか規制緩和によって株式を、日本の大企業のところに外資が入ってきて、結構株主配当で配当としているんじゃないかという話もあったり、そうしたことによって給料に反映されていないんじゃないか。
使用禁止や規制強化に踏み切る動きが欧米やアジアで広がっていますが，日本は逆に規制を緩めており，消費者の間で不安が高まっております。 小麦はお菓子やケーキ，パン，パスタなど様々な食べ物の原材料です。国産小麦は２割弱の生産量で，大方を輸入に頼っております。収穫前にグリホサートが散布された小麦が輸入されます。
アジアで５分を切ったというのはないわけですから、こちらの極東アジアでですね、ないわけですから、あんな宝物、あんなと言っては失礼ですね、すごい宝物なんです。これを宇和島が生かせるかということです。 安中市のマラソン大会と比較して、議会、本会議でも御紹介をさせていただきました。そしてまた１２月の本会議では、愛媛新聞の元社員の方から出てきた陳情ですか、あれを採択するというようなことに至りました。
欧米に比べれば少ないわけでございますけれども、アジア諸国の中では多く、中国を上回っておるわけでございます。感染者数の増大は、検査数が増えていることも背景にありますが、冬場の流行期に入り、警戒の感度をさらに高める必要があります。低温、低湿度の環境で感染が広がりやすいことは、様々な研究から分かってきておるわけでございます。
３期目を少し振り返りますと、2019年は、アジア初となるラグビーワールドカップが日本で開催され、流行語にもなったワンチームの下、我が日本代表チームは、初のベスト８に輝き、日本中が感動に包まれました。そして2020年の今年、勢いそのままに日本国民はもちろん、世界中が心待ちにしていた東京オリンピック・パラリンピックを目前に、事態は一変しました。
また、東京書籍は、日露戦争後のアジア諸国への影響では、日本は新たな帝国主義国として、アジアの民族に接したと記述していますが、日本は、西欧諸国の植民地支配から、アジアの国々を解放しようとしたのであり、東京書籍は、我が国の歴史をおとしめる表現をしています。
日本国民とアジア諸国民に甚大な被害を与えた悲惨な戦争の反省の上に、政府の行為によって再び戦争の惨禍が起こることのないようにすることを決意して制定された憲法を破壊する年にすることは、断じて許されません。 今の安倍内閣は、靖国派が政権を握り、憲法改定の動きの中心に座っているという問題があります。
国は当初，153億円規模のコロナウイルス対策予算として計上しておりましたが，大ブーイングが起きて，2,700億円の予備費導入ということになりましたが，同じアジア圏のシンガポールでは，御案内の方おられるかもしれませんけれども，5,000億円規模の予算の投入を決定しております。
中村知事は、アジア某国のクルーズ船はほとんど消費効果が期待できないが、今回は日本人と欧米人が中心であり、どうすれば今後につながるのか、しっかりマーケティング分析を行う必要があると発言しています。私も十分なマーケティング分析が必要という点については賛同します。そこで、経済波及効果があると判断した理由、根拠について、マーケティング分析の結果を使って御説明をお願いします。
日本国民とアジア諸国民に甚大な被害を与えた悲惨な戦争の反省の上に、政府の行為によって再び戦争の惨禍が起こることのないようにすることを決意し、制定された憲法を破壊する年にすることは断じて許すことができません。首相が狙う自衛隊を９条に明記する改悪には、昨年末のマスメディアの世論調査でも半数の国民が反対をしております。
２００８年、福田政権時に文部科学省にて策定された２０２０年留学生３０万人計画から１０年余りが経過し、２０１８年現在、約３３万人を超える外国人留学生がいるようで、内訳として、中国人が約１３万人、ベトナム人が約８万人と、アジアの国々が多くを占めているようです。
現在のところ、国内での感染報告はありませんが、全世界で猛威を振るう中、アジア各国でも感染が確認され、ことし９月には隣国である韓国の養豚場で感染が確認されたことは記憶に新しいところです。また、汚染地域から日本への観光客や労働者、農業研修者等による食肉や食肉加工品の不法持ち込みによる国内侵入リスクが最も高いとされており、国は水際対策として、感染源となる肉製品の持ち込みを防止する対策を始めたところです。
我が国という国籍の問題でございますが、これにつきましては、先ほど申し上げましたように、まず国の検定に合格したことと、総合的に見て最終的に最適な教科書が採択されたこと、また学習指導要領の考え方の中にも我が国という言葉が使われていること、さらに検定基準の中には、近隣のアジア諸国との間の近現代の歴史的事情の扱いに国際理解と国際協調の見地から必要な配慮がされていることといった記載もありますので、そうしたものに
アジアで最も近い隣国の友人である韓国との一日も早い関係改善を願い、質問いたします。報道によると、８月の松山・ソウル線の搭乗率が75.0％であり、前月７月から6.7ポイント減少したとのことで、2017年11月よりのチェジュ航空就航以来、８割を切ったのは初めてだそうです。
◎野志克仁市長 現在、野球のアンダー15アジアチャレンジマッチを初め、大学野球日本代表合宿や日本陸上競技連盟アンダー19強化研修合宿などの誘致を進めています。大会や合宿の誘致は、本市の競技力を高め、競技人口をふやすのはもちろん、地域を活性化し、経済効果も期待できます。また、市民の皆さんがスポーツに関心を持ち、スポーツをする人がふえ、健康が増進するなど、人とまちを元気にします。
海に流入するプラごみの主な発生源は、中国やインドネシア、フィリピンなどのアジア諸国が大であり、ただ、１人当たりのプラごみの廃棄量につきましては、日本がアメリカに次いで世界第２位の多さであります。 プラスチックごみは自然分解されないため、ずっと海に残ります。四方を海に囲まれた日本では、あらゆる河川から海に向かって大量のプラスチックごみが流れ出ている現状でございます。
現在では、逆に人権的な観点から、西洋だけでなく、アジア諸国でも選択的夫婦別姓が導入されており、夫婦同姓を強制する国は、もはや世界で日本だけとなってしまいました。 ここで重要なのは、世界的にも多くの女性は夫の姓を選んでいますが、それを強いることとは別問題ということです。
しかし、アジア人の日本と結んだ地位協定では、その全ての権利が剥奪されているのです。これを人種差別として日本が訴えてこなかった現実が、現在の沖縄の惨状につながったと言えると思います。日米地位協定の問題には、ことしの５月、改定を国に求める意見書を７道県、そして123もの市町村の議会が可決をしています。沖縄県は、政府との対立を望んではいません。対話を求めています。
これからさらに世界と松山、またアジアと松山が近くなる、そういった時代の中で、まず今回は世界と松山にかかわることから質問をさせていただきます。 一旦鎮静化したかに見えた麻疹、いわゆるはしかの患者数が再びふえています。国立感染症研究所が４日に発表した麻疹の患者報告数が、ことしに入ってから５月26日までに566人となり、１年間で282人、昨年の暫定値になりますが、この数の２倍となりました。